最新版!葬儀のルールとマナー徹底解説

近年では直葬という送りかたもあります

葬儀と言うと、家族や親族・参列者がそろって何十人~百人単位の人数で行い、僧侶に読経をしてもらうのが普通の葬儀かというと、最近ではそうでもなくなっています。
以前は少なかったんですよ、でも近年では増えてきているのは「直葬」というものです。
世の中の事情だけでなく、考え方の変化にも増える理由はあるようです。

 

究極なシンプル葬「直葬」とは?

直葬とは、葬儀や告別式を行わず、火葬のみで故人を送り出す形式のもので、「儀式」の部分を一切省いたお別れの形です。
「読経」「祭壇」「会葬者」などがいらない「最低限の火葬」のみを行うため、費用も20万円~30万円とかなり安価でできるのです。

この直葬を選ぶ理由は、経済的理由や特に信仰がない・参列者がいないなどです。
一般的な葬儀は小規模なものを行っても、70万円~100万円はかかってしまうのですが、直葬だと20~30万円くらいなので、経済的に考えてもニーズは増えてくるのは自然なことかも知れませんね。

意外な注意点

注意したいことは火葬のみといえども霊安室はいるので、ご遺体を預かってくれる場所を探さなければなりません。
なぜなら、火葬をするのには死後24時間以上経っていないといけないからです。

自宅で安置できるのなら問題はないのですが、そうでない場合は火葬場の霊安室・葬儀社の霊安室・病院の霊安室を使うことになりますが、費用がかかってくるので、直葬でも葬儀社の担当者に安置場所の相談をしておいた方がよいでしょう。

葬祭扶助または、生活保護葬というのを聞いたことがありますか?

生活保護を受給されている方のみ、葬儀費用の自己負担が0円で出せる葬儀のことです。
別名「福祉葬」とも呼ばれており、市区町村より受給される葬祭扶助で「直葬」費用を負担してくれるのです。

① 葬祭扶助を受けるには、対象者の住民票がある市役所に問い合わせをし、葬祭扶助を受けられるかの確認をする。
② 確認がとれたら葬儀社に連絡をし、「葬祭扶助の確認済み」の旨を伝えると、葬儀社の担当者が迎えにきてくれ、直葬が行われます。

③ 直葬が終わったら、葬儀社が「葬祭扶助申請手続き」を行います。(直葬の費用は地方自治体より、葬儀社に振り込まれます)

今回は効きなれない「直葬」についてお話しをいたしましたが、直葬だからといって葬儀社の質を選んじゃダメということはありません。
大切な故人の最後をお任せするのだから、しっかり葬儀社を選んでいただきたいと思います。